この記事を読んでいるあなたは、
- 屋根葺き替え工法について知りたい
- 屋根葺き替え工法の費用の相場を知りたい
- 屋根葺き替え工法とカバー工法の違いを知りたい
上記のように考えているかもしれません。
今回は、そんなあなたに向けて「屋根葺き替え工法とは何なのか、屋根葺き替え工法の費用相場やカバー工法との違い」などをお伝えしていきます。
屋根葺き替え工法とは
屋根葺き替え工法とは、既存の屋根を撤去して新しい屋根に替える工法です。
屋根は長い間風雨にさらされ、地震が起きた場合には屋根材自体がズレてしまうこともあります。
屋根の劣化が特に酷い場合には、屋根葺き替え工法が用いられます。
既存の屋根材を交換するだけでなく、屋根の下地である防水紙や野地板の補修も必要です。
防水紙や野地板にも雨漏りを防ぐ役割があるので、葺き替え工法の時には新しく交換することもあります。
また、新築時と同じような屋根に生まれ変わるので屋根を新しく替えたいと考えている方にはおすすめの工法です。
屋根葺き替え工法とカバー工法・葺き直し工法の違い
屋根カバー工法、屋根葺き替え工法それぞれに共通する違いは、既存の屋根を撤去しないということです。
屋根のカバー工法は、既存の屋根を撤去せずに既存の屋根の上から新しい屋根を被せる工法です。
屋根葺き直し工法は、既存の屋根を一度取り外し、屋根下地の防水紙や野地板を補修したあと、取り外した屋根をもう一度葺き直す方法になります。
どちらの工法も、屋根を撤去しないので作業工程の短縮やコスト削減になりますが、屋根材の劣化状況によってどの工法を採用するか検討することも大事です。
屋根葺き替え工法の3つのメリット
ここでは、屋根葺き替え工法のメリットを3つご紹介します。
屋根葺き替え工法は、新しい屋根に葺き替えるので、ご自宅の屋根を新築時と同様の美しさに戻してくれる工法です。
屋根の寿命が伸びるのはもちろん、屋根の耐震性を維持することもできます。
1.屋根の寿命が延びる
屋根葺き替え工法によって、屋根の寿命が伸びることが1番のメリットです。
なぜなら、屋根葺き替え工法は、耐用年数の長い屋根材と入れ替えることができ、屋根の耐用年数を延ばせるからです。
屋根の材質ごとに耐用年数は違います。
例えば、トタン屋根の耐用年数は15年から20年、日本瓦なら50年以上です。
屋根の機能も新築時と同程度に戻り、家全体を風雨から守ってくれます。
屋根の寿命を延ばすなら、屋根葺き替え工法が適しているのです。
2.美観性が保たれる
屋根葺き替え工法によって、屋根の美観性が保たれます。
これまでの屋根とは違う材質や色を選択することで、外観がリニューアルされるからです。
屋根は家の外観では大部分を占めており、住宅の顔ともいえます。
例えば、和瓦から金属屋根やスレート屋根に変えてみる、屋根を替えるだけで今までの住宅が新しくなったように様変わりすることでしょう。
3.耐震性を維持・向上できる
屋根葺き替え工法の場合、耐震性を維持・向上できます。
重い屋根材から軽い屋根材に替えることで、屋根が軽くなった分、家の重心が低くなり、地震が起きても揺れが小さくなるからです。
屋根が軽くなれば、ご自宅の耐震性が上がることにつながります。
既存の屋根が和瓦の場合なら、屋根の重量も重くなりますが、ガルバリウム鋼板などの金属屋根は軽いので屋根葺き替え工法でよく用いられる屋根材です。
重い屋根材から軽い屋根材に替えて家の耐震性を上げたいのなら、屋根葺き替え工法が適しています。
屋根葺き替え工法の2つのデメリット
ここでは屋根葺き替え工法のデメリットについて2つ紹介します。
屋根葺き替え工法のデメリットは、大きく分けると費用面と工期についてです。
具体的なデメリットについて知っておけば、屋根リフォームをする際に安心できます。
屋根葺き替え工法のデメリットは、あらかじめ知っておくことが必要です。
1.カバー工法より費用がかかる
屋根葺き替え工法は、工事自体が大掛かりになる理由からカバー工法より費用がかかります。
一番費用がかかるのは、撤去した屋根材の廃棄処分費用です。
ご自宅の屋根材が古いスレート屋根だった場合、屋根材にはアスベスト（石綿）が含まれているため、処分するにはかなり大掛かりになります。
また、作業内容も手作業で行う工程が多く、その分技術費用もかさんでしまいます。
屋根葺き替え工法を選択する前に、ご自宅の屋根材にどういうものが使われているか把握することが重要です。
2.カバー工法より工期が長い
屋根葺き替え工法は、大掛かりな工事になるためカバー工法より工期が長くなります。
工期が長くなる理由として、屋根葺き替え工法の作業工程がカバー工法より多いことが挙げられます。
屋根葺き替え工法は、古い屋根材を撤去し、下地の補修を行ってから新しい屋根に葺き替える分、作業工程が増えるのです。
カバー工法は、屋根材を撤去しない工法なので、その分工程が短くなります。
カバー工法の工期が約1週間なのに対し、屋根葺き替え工法の工期は10日から2週間ぐらいかかると想定しておきましょう。
屋根葺き替え工法が必要な症状
屋根葺き替え工法が必要な症状とは、どのようなものがあるのでしょうか。
主な症状は、屋根材の割れ・剥がれ・ずれ、錆び・苔の発生、雨漏りの発生などです。
また、屋根材の耐用年数も関係します。
屋根材の種類によって耐用年数は変わるので、ご自宅の屋根材が何の材質であるか、また屋根葺き替え工法が必要かどうかを判断しましょう。
屋根材の割れ・剥がれ・ずれ
日頃から特にメンテナンスをしていない屋根の場合、経年劣化によって割れたり、剥がれたり、ずれが起きることがあります。
特に、屋根材が割れている場合は、割れた箇所から雨水が入り雨漏りの原因になるので大変危険です。
さらに、強風によって割れた屋根材が飛散してしまい、近隣の住宅や通行人に当たる可能性もなくはありません。
このような症状の場合は、屋根葺き替え工法による早急なメンテナンスが必要になります。
業者に依頼して定期的に点検を行い、劣化症状が起きていないか確認しておきましょう。
錆び・苔の発生
屋根の塗装が剥がれた箇所に錆びや苔が発生することがあります。
経年劣化によって屋根の塗装部分は色があせてくるので、錆びや苔の発生がしやすくなります。
屋根を塗装している理由は、色だけではなく、外部からの雨水や埃、鳥獣のフンなどの被害から屋根を守ってくれるからです。
錆びや苔の発生度合いが酷い場合は、水はけが悪くなったりもします。
また、錆びや苔が発生してしまうと、屋根への負担が大きくなるので屋根葺き替え工法が必要です。
雨漏りの発生
屋根が割れたり、穴が開いたりすると、隙間から雨水が侵入し雨漏りが発生するので大変危険です。
屋根から軒を伝って室内にも雨水が侵入することもあり、雨漏りが発生したら、早急にメンテナンスが必要になります。
すぐに業者に依頼して修理してもらうようにしましょう。
雨漏りが発生し、長期間気が付かずに放置してしまい且つ、下地まで傷んでしまっている場合、葺き替えによるメンテナンスが必要になります。
屋根材の耐用年数を経過している
屋根材の耐用年数も、屋根葺き替え工法を実施する目安になります。
屋根の材質によりますが、和瓦の耐用年数は50年以上と他の屋根材よりも長いです。
トタン屋根の場合は、耐用年数が約10年から20年と短めで、何度かメンテナンスが必要になります。
同じ金属屋根であるガルバリウム鋼板の寿命は約25年から35年と長く、屋根葺き替え工法で用いるなら最適な屋根材です。
ご自宅の築年数が長くなってきたと感じたのなら、一度業者に相談してみましょう。
業者に点検してもらった上で、劣化症状が確認できたら屋根葺き替え工法の検討が必要です。
屋根葺き替え工法の工程
屋根葺き替え工法は、リフォーム工事の中でも、大掛かりな工事です。
屋根葺き替え工法の工事日数は、約2週間程度です。
それでは、一般的な、屋根葺き替え工法の流れを解説します。
1.足場の設置
足場の設置にかかる日数は、約1日です。
作業員の安全を確保する為に、足場を設置します。
2022年度、建設業での死亡事故は、265件にのぼります。
そのうち、転落が原因である事故は、111件です。
参照：https://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/anzeneisei11/rousai-hassei/
安全に作業が出来る環境は、品質向上にも繋がります。
また、足場は近隣住居への粉じん飛散防止、騒音軽減にも有効です。
たまに、足場なしでも出来ると謳っている業者もいますが、それは違法となります。
足場作業については、厚生労働省の労働安全衛生法で厳しく定められています。
2.既存屋根材の撤去
屋根の上材から下地材の撤去にかかる日数は、1～3日です。
屋根の表面に見えている上材を撤去します。
屋根の上材の種類は、以下のような種類があります。
- 瓦
- 板金屋根
- カラーベスト
- 茅葺屋根
屋根葺き替え工法を行う、既存屋根（今の状態）によって撤去のやり方も異なります。
古い家の瓦屋根は、土で貼られている場合があります。
その場合、その土もすべて撤去しなければなりません。
板金屋根やカラーベストであれば、比較的撤去作業も簡単です。
屋根の上材を撤去し終えたら、下地材も撤去します。
下地材の撤去ですが、全面撤去するか、部分的に撤去するかは、状況により異なります。
3.下地の補修・新たな防水紙の敷設
下地の補修・防水紙貼りにかかる日数は、1～4日です。
屋根葺き替えを行う為の、全面下地貼りまたは、部分的な下地貼りを行います。
家を長持ちさせる為には、下地貼りが重要になるため、下地材が腐食していたり、強度がなかったりすると上材も機能を果たしません。
次に、下地防水シートを張り付けます。
防水シートは満遍なく貼れているか、破れている所はないかなど、チェックすべきポイントがあります。
隠れてしまう部分ですので、必ず写真で記録してもらいましょう。
4.新たな屋根材の設置
屋根材の設置にかかる日数は、2～5日です。
防水シートを貼り終わると、いよいよ上材を貼っていきます。
上材は、「瓦」「板金屋根」「カラーベスト」などがあります。
下地材の上に、釘またはビスで貼り止めていきます。
5.足場の解体
足場の解体にかかる日数は、約1日です。
完成したら、現場担当者や作業員による完了検査が行われます。
特に問題がなければ、足場を解体して工事完了となります。
ここまで、屋根葺き替え工事の一般的な流れを解説してきました。
工事期間は、約2週間程度ですが、これはあくまで目安です。
天候や、周辺環境により変ってきます。
作業開始時には、工事業者から工程表を貰いましょう。
屋根葺き替え工法にはガルバリウム鋼板がおすすめ
ガルバリウム鋼板を使った屋根葺き替え工法をおすすめする理由を解説します。
割と長持ちする
ガルバリウム鋼板を簡単に説明すると、アルミを混ぜた錆びにくい鉄の板です。
表面が酸化しにくいため、長持ちします。
しかし、年数とともに表面は劣化するので、メンテナンスは必要です。
工事期間が短い
屋根葺き替え工法の工事期間は、約2週間です。
ガルバリウム鋼板による屋根葺き替え工法は、作業が比較的簡単です。
1枚1枚が大きいため、一度に工事できる面積も広くなります。
ガルバリウム鋼板を選択すれば、1～2日は工事期間を短縮できます。
材料搬入が簡単・軽い
ガルバリウム鋼板は、厚みが0.35㎜前後と薄い為、重ねて搬入できます。
また、材料自体が軽い為、住居の頭を軽くすることができるため、耐震性も兼ね備えています。
コストパフォーマンスに優れている
ガルバリウム鋼板は、デザイン性、寿命、価格のバランスが非常に良い材料です。
そのため、コストパフォーマンスに優れています。
屋根葺き替え工法の費用は？
屋根葺き替え工法には、建坪30坪の戸建て住宅（屋根100㎡想定）で、約150～200万円が必要となります。
屋根葺き替え工法の費用を材料別に比較してみましょう。
足場設置、解体費用
足場の設置及び、解体にかかる費用は、20～30万円です。
立地によっては、誘導員を配置する必要が生じますので、もう少し高くなります。
既存屋根材の撤去
既存屋根材の撤去にかかる費用は、30～50万円です。
既存屋根の材質によって異なります。
ここで、注意しなければならないのが、アスベストの有無です。
アスベストが使われている材料であれば、撤去費用は高額になります。
下地補修・防水紙の敷き込み
下地補修（全面）・防水紙敷き込みにかかる金額は、30～40万円です。
近年、木材が高騰しており、今後さらに高くなります。
下地補修が部分的でよければ、価格を押さえることができます。
新たな屋根材の設置
新たな屋根材の設置費用を、種類別に見てみましょう。
- 和瓦：140～170万円
- 板金屋根（ガルバリウム鋼板）：80～100万円
- カラーベスト：70～90万円
あくまでも、金額は目安となります。
和瓦は、棟の高さやデザインによっては、もっと高額になります。
板金屋根は、材質をステンレスに変えると、価格は数倍になります。
業者から見積りを取得した時、あまりにもかけ離れていたら理由を確認しましょう。
屋根葺き替え工法をお得に行うなら補助金を使おう
屋根葺き替え工法によるリフォーム工事は、高額な買い物です。
少しでも、支出を抑える為に、補助金や税制優遇の有無を確認しましょう。
令和4年度分の申請は終了していますが、国の補助金について、参考までにお伝えします。
こどもみらい住宅支援事業
こどもみらい住宅支援事業は、⼦育て⽀援及び2050年カーボンニュートラルの実現の観点から、⼦育て世帯や若者夫婦世帯による⾼い省エネ性能を有する新築住宅の取得や住宅の省エネ改修等に対して補助することにより、⼦育て世帯や若者夫婦世帯の住宅取得に伴う負担軽減を図るとともに、省エネ性能を有する住宅ストックの形成を図る事業です。
参照：https://kodomo-mirai.mlit.go.jp/about/
こどもみらい住宅支援事業は条件はありますが、リフォームの場合、最大で60万円の補助金が受け取れます。
グリーン住宅ポイントによる環境対応等住宅需要喚起対策事業
グリーン社会の実現および地域における民需主導の好循環の実現等に資する住宅投資の喚起を通じて、新型コロナウイルス感染症の影響により落ち込んだ経済の回復を図るため、一定の性能を有する住宅を取得する者等に対して、「新たな日常」及び「防災」に対応した追加工事や様々な商品と交換できるポイントを発行する制度です。
参照：https://greenpt.mlit.go.jp/about/
屋根のリフォームの場合、最大で32,000ポイントが受け取れます。
ポイントの利用方法などは、公式サイトでご確認ください。
リフォーム促進税制
よりよい住宅リフォームを促進するために、リフォームを行った消費者等を対象とした税の優遇措 置があります。これらは主に住宅の性能が向上するリフォームなどを行った場合に所定の申告手続き をすることで、税金が軽減される制度です。
参照：https://www.j-reform.com/zeisei/
省エネと耐震リフォームを同時に行うことで、最大67.5万円の控除が受けられます。
このほかにも、各自治体で、多くの補助金や、税制優遇があります。
工事を行う前に、必ず確認しましょう。
また、補助金には予算がありますし、補助金の内容は、頻繁に変わるため、理解していない業者も多いので注意が必要です。
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